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電話線は怒りで燃えそうな勢いだったという。
一二月四日、Ｍ議長ら「四人組会議」のメンバーは、Ｊ大統領がいる牧場に召集された。
さすがのＭも緊張していたのであろう。
牧場に着いたＭを、Ｂ大統領夫人は次のように励ましたという。
「あなたの良心がためされています。
自分が正しい道にいると自信を持ちなさい」。
大統領はＭに会うや否や、余計なことは一切言わずに、猛烈な勢いで罵倒を始めた。
「お前は私に剣を突きつけた。
お前は私をだました。
お前は自分が卑劣なことをやったということを知るべきだ」。
Ｍは、合衆国大統領を侮辱しないように留意しつつ、毅然と反論している。
「あなたは大統領であり、私はブドウ園の単なる一労働者です。
今回理事会は私を支持しましたが、四対三でしかありませんでした。
私は決して私が正しくてあなたが間違っているとは申しておりません。
しかし、私は、連邦準備法が金利に対する責任をＦＲＢに与えているということに対して強い信念を持っています」。
きではないかと主張した。
利上げを主張するＭ議長らとの間で議論は分裂した。
結局、投票結果は四対三となり、かろうじて利上げが決定された。
Ｊは大統領就任中に、これほどの断固たる言葉を人から聞かされたことは他になかったという。
世論がＦＲＢの判断を支持したこともあり、その後、ＪはＭに報復しなかった。
結局、Ｊ政権はＦＲＢの独立性を受け入れている。
しかしながら、そのＭ議長もＮ大統領の恨みには勝てず、屈辱的な形で退任に追い込まれている。
Ｎ大統領は一九七○年の中間選挙を意識して、一九六九年一○月にＭＦＲＢ議長をホワイトハウスに招き、金融引き締めを止めるようにＭに迫った。
しかし、彼は「大統領、私は何度も統計にだまされてきました。
インフレのモメンタム（勢い）は夏の中ごろに落ち着きましたが、インフレ心理は再び高まっています。
あなたは選挙の時にインフレ率の高騰に直面したいですか？それともオーバーキル（引き締め過ぎ）に直面したいですか？私はインフレにつながるアンダーキルのリスクのほうが大きいと考えています」と正面から反論した。
Ｎは、一九六○年の大統領選挙でケネディに敗退した際、その原因はＭ議長がケネディ陣営に協力したことにあるとして長らく彼を恨んでいた。
それもあって、ホワイトハウスは任期が訪れるＭの再任を認めなかった。
当時、利下げを主張していたＡ・Ｂを次期ＦＲＢ議長に指名する。
しかも政府は異例に早い時期に次期議長の任命を公表した。
一九七九年にＫ政権から任命されたＰ・Ｂは、劇的な金融引き締め（マネーサプライＭをターゲットとする量的引き締め）を実施して、インフレ・ファィターとしてのＦＲＢの名声をカムバックさせた。
しかし、インフレ率の鎮静化に伴ってリセッションも深刻となった。
一九八○年一○月にＫ大統領が発した言葉は、Ｂ議長とＫ政権の"蜜月の終わり”を示唆するものとなった。
Ｍはインフレ率の上昇を許してしまったことを嘆きながら失意のうちに退任している。
しかし、彼の在職期間はＦＲＢの歴史上最長である一九年間に及んだ。
ＦＲＢは彼に敬意を表して、ワシントンの本部ビルのひとつに"Ｍ・ビルディング"という名称を付けているその後、Ｊ・Ｋ大統領は一九七八年に再任を望んでいたＢ議長を指名せず、代わりに政権にきわめて従順そうなＧ・ウィリアム・Ｍ（Ｔ社ＣＥＯ）をＦＲＢ議長に指名した。
しかし、Ｍは不幸なことにＦＲＢ議長に必要な経済・金融に関する知識、経験を持っていなかった。
彼はＦＲＢ内でイニシアティブを取れず、政策は迷走した。
Ｍが去った後の二代のＦＲＢ議長の下で、米国のインフレ率は激しく上昇した。
一九七大統領選挙を控えた一○月二日、Ｋ大統領はフィラデルフィア郊外での遊説中に質問に答える形で、「Ｂのマネタリスト的アプローチは賢明ではない」と述べたＭ財務長官（Ｂの前任のＦＲＢ議長）も、「今のＦＲＢのやり方は、金利の変動を大きくする傾向がある。
インフレ率制御が最優先課題であることは分かっているが、もっと予測しやすい政策枠組みが必要だ」とＢの量的引き締めを批判した。
ＣＥＡ委員長、Ｐ報道官らも、ＦＲＢのせいで銀行の貸出金利（プライムレート）が一四％に上昇していることを問題視する発言を行っていた。
大統領選挙で対立しているＬ陣営はこれらの発言を捉えて、神聖なＦＲＢの独立性を踏みにじるものと激しく批判した（もっとも、Ｌの側近たちは後に水面下でＦＲＢに強く干渉するようになるが）。
一九八○年一○月四日付のニューヨークタイムズは、Ｋ陣営の発言を強く非難する識者の声を次々と掲載している。
Ｂ元ＦＲＢ議長％大統領のＦＲＢ批判は残念である。
金利上昇の基本的原因はインフレ懸念の増大にある。
もしＦＲＢが大統領のアドバイスに従って動いたら、インフレ懸念は高まり、ドルの国際的信認は低下し、金利は間違いなく急上昇するだろう。
こういったメディアの批判は大統領選挙にとって不利であるため、以降、Ｋ大統領はＦＲＢ批判を避けるようになった。
それでもＫは一九八○年の選挙でＬに敗れる。
Ｋ政権のスタッフだったＳ・Ｅは、Ｂはインフレの息の根も止めたが、「Ｋ政権の息の根も止めた」と評している。
Ｌ政権は、強力なインフレファイターであるＢＦＲＢ議長をコントロールするために、ＦＲＢ理事に空席ができるたびに、次々とインフレ・ハト派の理事を任命した。
一九八二年三月にＰ・Ｍ副議長（Ｌの古くからの知人）、八四年七月にＭ・Ｓ理事、一九八六年二月にＷ・Ｅ理事、Ｍ・Ｊ理事が就任している。
この時点でＬ派理事が理事会の過半数である四名に達していた。
Ｂの次の議長の座を狙っていたＭ副議長は、八六年二月二四日午前に開かれたＦＲＢ理事会で、Ｂに対してクーデターを起こす。
公定歩合を七・五％から七％へ引き下げるべきと主張し、採決を迫った。
公定歩合引き下げに賛意を表したメンバーは過半数に達し、Ｂは敗北した。
ＭはＢに対して公定歩合引き下げ派に翻るように勧めたが、Ｂは激怒し、ホワイトハウスに辞任を示唆する。
しかし、これに政権は動揺した。
当時、ドルは不安定な状態にあり、市場の信任が高いＢがこのような経緯で辞任したことが市場に広まると、国際金融危機が勃発するリスクが高かったのである。
午後に改めて投票が行われ、一人のハト派理事が引き下げ反対に回った。
その結果、午前中の投票は覆ることとなり、クーデターは失敗した。
Ｍ副議長は翌月辞任したが、もしハト派の理事が望むならば、投票でＢを打ち負かすことができる状態が続いた。
さらに、Ｂを支えてきたＨ・Ｗ理事（一九七四年就任）、Ｅ・Ｒ理事（一九七九年就任）の二人が一九八六年三月に退任した。
Ｂは理事会において孤立した状態となった。
Ｂの二度目の任期は一九八七年八月までだったが、ホワイトハウスが再任の意志を示さなかったこともあって、Ｂは八七年六月に退任の意向を伝えている。
Ｇは二○代後半の若さで経済コンサルタント会社の共同社長となり、経営者としての指導力を磨き、四○代後半から五○代にかけてＦ政権で大統領経済諮問委員会（ＣＥＡ）委員長を務め、政界での橋頭墜も築いていた。
気心の知れたＪ・Ｂ財務長官Ｇ議長が利下げに踏み切ったのは、景気後退期入り一年前の八九年六月のことだった。
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